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近未来通信

近未来通信No18【経済】

23年01月20日

現在の世界経済は、一部の権力者にお金が集まるようにできているのです。信じられないでしょうが、いわゆるロスチャイルドやイルミナティ、そしてフリーメイソンが世界経済を牛耳っているのです。都市伝説としてすでに多くの人が聞いたことはあるでしょうが、その信ぴょう性はどこまで本当なのかはだれも知らないのです。

 

自由主義の象徴であるアメリカの中央銀行(FRB)、日本の日本銀行に当たるものですが、実は国の機関ではなく民間会社なのです。そしてこの会社の所有者がいわゆるイルミナティと呼ばれる組織なのです。イルミナティは今から300年ほど前にドイツで誕生した秘密結社で、当時の政府やキリスト教に対して疑問を感じ、新しい制度を作って多くの人が幸せに暮らしていける社会を作ろうと集まった組織なのです。実はその生みの親がフリーメイソンなのです。元は石工職人の集まりだったのですが、自分たちの権利と主権を守るためにできた組織が始まりで、今で言うところのライオンズクラブやロータリークラブのようなもので、慈善事業に取り組みました。時代とともに変化して、自分たちが新しい社会を作っていくことに執着するようになっていきました。そのためには、経済をコントロールすることができるようにしなければならないと思うようになったのです。

 

そのためには、お金をコントロールするシステムの必要性を強く意識するようになり、さまざまな分野の人たちを取り入れていったのです。そしてアメリカの建国当時から関わってきたのがFRBなのです。当初は、自由な社会を作るための組織だったのですが、自分たちの私腹を肥やすことに専念するようになり、数々の戦争を引き起こしたり、株価を操作して金儲けに走るようになったのです。日本銀行は戦後、GHQによって作られました。その目的はアメリカにより多くのお金をみつぐことが目的なのです。日本人のためではなく、アメリカのために作られたのです。この10年、ゼロ金利政策によって多くの円がアメリカに注がれたのです。それを扇動したのが暗殺された元総理と現日銀総裁なのです。そしてそれをお膳立てしたのが竹中前大蔵大臣なのです。日本人がいくら懸命に働いても豊かにならないのは、アメリカに多くのお金をみついでいるからなのです。

 

これは日本だけでなく、韓国や台湾、そして南米の多くの国や東南アジアの一部の国も同様なのです。アメリカの繁栄は、これらの国から巻き取ったお金で成り立っているのです。そしてそれを行っているのがFRBなのです。アメリカの1ドル紙幣の裏側には、ピラミッドの上に大きな目がデザインされています。これこそがイルミナティのシンボルマークなのです。世界をピラミッド型の社会にして、自分たちが支配することを表わしているのです。しかし、イルミナティにもいろいろな人がいて、本来の目的に戻すべきだと主張する人たちも増えてきたのです。その結果内部分裂が起こり、さまざまな影響が経済に波及してきたのです。その一つがリーマンショックであり、ロシアによるウクライナ侵攻なのです。株価を自由に操作してお金儲けをしているアメリカに対して、ロシアは反発するためにウクライナ侵攻したのです。なぜなら、ウクライナはアメリカと親密な関係を持つようになり、ロシアの経済を潰そうとしてきたからなのです。その立役者がウクライナの現首相なのです。彼はアメリカでさまざまな教育を受けてきたエイジェント(特殊工作員)なのです。

 

アメリカがこれほどまでにウクライナを支援するのは、ロシア経済を潰して世界経済を牛耳ろうとするためなのです。それを阻止しようと中国もロシアを支援しているのです。しかし、アメリカは中国に対してもその力をそぐための圧力を密かに企ててきたのです。それが今、爆発的に流行しているコロナなのです。3年前に武漢で発生したコロナもアメリカの画策によるものなのです。そして、今また大流行しているコロナもアメリカの画策によるものなのです。ゼロコロナ政策を通してきた共産党本部に対して反旗を企てるように人民を扇動し、共産党本部がゼロコロナ政策を取りやめたと同時に新しいコロナウイルスをばらまいたのです。そのため、一気に広がったのです。そのことは党本部も知っているので、これからその報復が始まるのです。台湾への侵略によって。しかし、それもアメリカは計算済みで、そのことで半導体市場を独占しようとしているのです。台湾が何かしらの形で戦火となれば、半導体市場は一時的に停止してしまうからです。

 

そのようなシナリオを中国も十分に認識しているので、うかつには手を出しませんが、いざとなれば手を出してくるでしょう。そこに巻き込まれるのが日本なのです。すでに、中国の台湾侵略を想定した動きが自衛隊に現れています。いずれにしても、アメリカは自国で戦争をするわけではないので、高みの見物をしているのです。このようなことが今まで幾度と行われてきて、アメリカは巨額の富をえてきたのです。これが世界経済の真実なのです。しかし、そろそろそのような愚かな仕組みは幕を閉じる時が来たようです。

 

先ほどもお伝えしたように、イルミナティの中での内部分裂はさらに大きくなり、いよいよ金儲けに走っている派閥が淘汰される段階がやってきました。その結果、FRBの機能は一時的に停止してしまうのです。そうなると株価は暴落し、100年前の世界大恐慌と同じような状態になるのです。おそらく今年中になることでしょう。お金の価値はなくなり、多くの人が失業して食べることもむつかしくなるのです。特に都市部での生活は困難になるため、多くの人が地方や田舎に移住することになるでしょう。100円で買えた物が、10000円出しても買えなくなってしまうのです。まさしく紙くず同然となるのです。すでに仮想通貨がいくつも破綻しているのは、その兆候でもあるのです。

 

現在、ドルや円、そして先進国の通貨は、際限なく市場に放出されているのです。つまり、紙幣は印刷機でどんどん印刷されているのです。そしてそれを利用して株を買い占め企業を買収し、その企業を高値で売ってもうけているのです。特に日本の企業はそのターゲットになっていて、すでに多くの有名企業が外国の投資家に買収されているのです。その代表的なものが日本郵政なのです。国有だったものを無理やり民営化にして、海外の投資家の餌食にしたのです。それを断行したのが小泉元総理なのです。まさにアメリカの犬としての役割を果たしたのです。このようなことが水面下で多く行われているのが現状なのです。

 

いずれにしても、現在の世界経済はいつポシャってもおかしくない状態にあります。中国もコロナの感染爆発で経済活動は瀕死状態にあります。多額の負債を抱えた銀行が連鎖的に破綻していくでしょう。それが発端となって、あっという間に世界に広まり、世界経済は一気に低迷するでしょう。おそらく、それは5月頃から現れてくるでしょう。株式投資や先物取引をしている人は、今から少しずつ手を引くとよいでしょう。6月になれば株式市場は一気に混乱することとなり、手出しができなくなることとなります。また、預金の引き出しにも制限がかかることになるでしょう。

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