アメリカは何としてもイランを屈服させようとしていますが、イランも簡単にはしたがいません。そのため、アメリカは大量のミサイルや戦闘機を投入することになり、消耗戦となっていきます。長引けば長引くほどアメリカの信頼度は低下し、株価は下がり、原油は高騰していきます。円はさらに安くなっていくのです。
【経 済】 これかは日本の経済は円安が加速することで輸入する物はすべて値上がっていきます。特に石油や天然ガスは世界中で争奪戦が始まるため、１バレル２００ドルを超えることになるでしょう。ガソリンは１リットル３００円を超えるようになり、経済活動は大幅に縮小していくことになります。追い打ちをかけるようにして中国からのレアアースが入りづらくなり、自動車、家電製品、パソコンやスマホ、さらには住宅やマンションの製造や建設がいちじるしく低下することになります。そのため、中小企業の多くは倒産し、大企業も大幅なリストラをするようになります。その結果、多くの人が失業することになります。すぐに再就職することができる人は少なく、生活保護を申請する人が殺到することになります。しかし、国の財政もひっ迫しているため、十分な支給はできない状態になります。このような状態が続くと窃盗事件や万引き、さらには将来を悲観して自死する人も多くなっていくのです。
しかし、多くの人が助け合いや支え合う活動をするようになり、救済活動が活発になっていくのです。まさに災害時のボランティア活動のような状態が活発になっていくのです。日本人はこのような力を潜在的に持っているのですが、普段は日々の生活に追われてあまり意識しないのです。しかし、阪神淡路大震災や東日本大震災のようなことが生じると助け合う意識が目覚めて、積極的に参加するようになっていくのです。実は今回のアメリカやイスラエルによるイランの攻撃は、石油ショックを引き起こすことで日本人の潜在意識を覚醒させる大きな意味があったのです。もちろんそればかりではありませんが、日本人が覚醒することでそれが世界中に広がっていくことになることが求められているのです。まさに、これからの人類の生き方を率先して示す時がきたのです。
日本人の４割ぐらいの人が、縄文人から引き継いでいるＹＡＰ遺伝子を持っています。日本人固有の遺伝子とも言われていますが、この遺伝子には人を思いやり、助け合う精神と、自然と共存していく生き方、そして目に見えない存在を信じ、感じる力を引き出す能力を発現させるのです。しかし、物質的に豊かな状態にあるとこの遺伝子は作動しないのです。災害などで窮地に立たされることでこの遺伝子は目覚めるようになっているのです。東日本大震災などではまさにこの遺伝子が目覚めて、ボランティア活動に参加する人が多くいましたが、しばらくするとまたこの遺伝子は眠ってしまうのです。しかし、今回は世界経済が混迷した状態が続いていく状態になるため、この遺伝子は継続して覚醒していくのです。さらに、この遺伝子を持っていない人も、感化されて同じようなことをするようになっていくのです。それが世界に広がっていくことが今回の石油ショックの真の目的でもあるのです。
【政 治】 今、アメリカは日本に対してもイランに対する武力行使に加担するように迫っています。しかし、憲法九条では他国に対する武力行使は禁じられています。はたして、トランプの要求に対して高市総理はどこ目で対処できるのか、おそらく何かしらの形で自衛隊を派遣することになるでしょう。そして、イランの攻撃によって自衛隊員が何人か負傷することになるでしょう。場合によっては日本のタンカーや貨物船も攻撃されるかもしれません。このことで、高市総理に対する非難が拡大し、自民党と手を組もうとしていた野党は一斉に手を引くことになります。さらに自民党内でも高市降ろしの声が高まるようになっていき、かなり厳しい状態になっていくでしょう。この間、ガソリンはどんどん値上がりし、円は安くなっていきます。国民の不満はエスカレートしていくことで政治は混乱していくことになるのです。さらに、高市総理は持病が悪化して公務を続けることが困難な状態になっていくでしょう。
このような状態が少なくとも夏が終わる頃までにはなっていると思われます。その頃には雨不足で米や野菜も高騰し、猛暑によってエアコンの電気代も跳ね上がるようになっています。総理不在の日本はアメリカや中国、ロシアにほんろうされ、国内は物価高騰で多くの国民が困窮することになります。なしくずし的に自民党の元総理経験者が代行していくことになりますが、時代の流れについていくことができないため、さらに国民からの反感を買うようになることでしょう。国会は混乱して予算はなかなか決まらず、さまざまな行政が機能停止になっていきます。地方は国からの交付金の支給が遅れるようになり、さまざまな行政サービスに支障がでてくるようになります。生活保護や障害者に対する支給も遅延するようになっていくのです。このような状態が少なくとも２年は続くようになり、国民の政府、さらには政治家に対する不満は爆発寸前となっていきます。
政治に対する不満や不信感が拡大することで、新たな政党が作られるようになっていきます。すでに、その芽は出始めていますが、既成政党につぶされてきたのです。しかし、多くの若者を中心とした支持者たちが、SNSなどを中心にして横のつながりを深めていき、今までとは大きく異なる政治を作り出していくようになっていきます。今までのような大企業や一部の団体、富裕層を優遇した政治から、まじめに懸命に生きている人たちが幸せになれるような社会を作っていくための政党を作っていくのです。その取り組みは草の根のように少しずつ広がっていき、次の衆議院選で既成の政党を根こそぎくつがえしていくことになります。新たな政党は今までの中央集権的な政治から、地方の特性を生かした政治となり、さらに政治家の特権を極力少なくしていきます。また、政党助成金や高額な政治家の給与を削減し、その人数を減らしていきます。５年後には議員の数は現在の半分となり、給与も半分以下となっているでしょう。７０歳以上の議員は排除され、二世議員や三世議員もいなくなり、官僚議員やタレント議員もいなくなっているでしょう。
この頃になると世界情勢は大きく変わっているため、アメリカや中国、そしてロシアなどは国としての機能を果たさなくなっているため、外交面で争わなくてもすむようになっているのです。日本が得意とする平和外交が主流となっていくのです。政府は小さくなって、地方はそれぞれの特性に合った行政を行うようになるのです。そのため、政治家は必要最小限ですむようになるのです。政府は地方の行政をバックアップし、外交と自然災害時の救援や復興に関わることが主体となっていくのです。したがって、それぞれの分野におけるプロフェッショナルな人が政治家となっていくのです。官僚が作った文章を棒読みするしかない政治家は排除されていくのです。国会の予算委員会で居眠りばかりしている議員も。
