いよいよアメリカがイランに戦闘攻撃を始めました。まさにパンドラの箱を開けてしまったのです。なぜこのようなことになったのか、イスラエルはアメリカに住んでいるユダヤ人の資金援助で成り立っている国です。このユダヤ人たちは、世界中の金融市場を牛耳っていて、トランプにとっては最大のスポンサーでもあるのです。
ユダヤ人は世界中の金融市場を操っているのですが、そのマネーの多くをイスラエルに供給しているのです。なぜなのか、イスラエルはユダヤ人にとって聖地であり、最大の安住地なのです。４０００年も前からユダヤ人は迫害を受けていて、世界各地をさまよってきました。近年ではドイツ人によるホロコーストで多くのユダヤ人が虐殺されました。過去にもこのようなことが何度も繰り返されてきたのです。なぜこれほどまでにユダヤ人は迫害されてきたのか、昔はキリスト教では、お金の貸し借りに利息を付けることは禁じられていて、ユダヤ人に卑しいとされていたお金の貸し借りをさせるようになったのです。そのような時代背景の中で、現在の金融市場はユダヤ人が仕切るようになったのです。しかし、お金はあっても安住できる場所がなかったため、第二次世界大戦後お金の力でイギリスとアメリカを動かして、イスラエルを建国したのです。
しかし、現在のイスラエルの領地にはパレスチナの人たちが住んでいたのを、無理やり割り込んで住むようになったため、何度も武力による衝突が生じてきたのです。そのたびにイスラエルは武力で領土を拡張していったのです。そして、現在ガザ地区を完全に掌握するために、パレスチナの人々を虐殺しているのです。そして、今度はイランに攻撃を仕掛けたのです。表向きはイランが核開発をして、いずれは核ミサイルを製造してイスラエルに核攻撃をする可能性があるため、先制攻撃をしたことになっています。そして、アメリカがさらに核施設を攻撃しました。２週間考慮すると言っておきながら、いきなりの攻撃をしたのは、まさにキツネとタヌキの化かし合いなのです。イランもそれはわかっているので、施設内部の濃縮ウランは別のところに避難させているのです。
今回の茶番劇の真の目的は、イスラエルのネタニヤフ首相がかなりのお金を私的に流用していることが発覚しそうになったため、そのことを隠ぺいするためにパレスチナのハマスがイスラエルの人たちを襲撃することをわかっていながら、やらせたのです。そしてそれを口実にガザ地区からパレスチナ人をすべて排除しようとしたのです。自国民が多少犠牲になっていいと考えていたのです。そのことがさらにバレそうになってきたため、イランに戦争をふっかけたのです。いざとなればアメリカが助けてくれると思っていたので、大胆な攻撃をしたのです。トランプはかねてよりイランの核開発に対して、かなり厳しい態度を示していたため、ネタニヤフニは渡りに船だったのです。しかし、イランもやられっぱなしでは終わりません。長年のアメリカによる経済制裁や、イスラエルによる軍の首脳部の暗殺など、かなりの反感を持っていたので、いよいよ反撃に出ることになるのです。それがホルムズ海峡の封鎖と、アメリカでのテロ活動、そしてイスラエルと中東に駐屯するアメリカ軍に対して、一斉攻撃を仕掛けていくのです。
イランは長年、近隣諸国の武装勢力に武器の提供や資金面で援助してきました。シリアやイラク、イエメンやアフガニスタン、そしてパレスチナのハマスなどに。今回のようなことが起こることを想定して、いざとなればイスラエルやアメリカに対して共同で抗戦する体制を作ってきたのです。今まさにそのことが実践されようとしているのです。イスラエルはそのことも十分に承知していたので、アメリカに支援を求めたのです。トランプが大統領になって、よりイスラエル寄りになってきたため、イスラエルは思い切ってイランに攻撃をしたのです。トランプはイランの核開発を阻止することで、世界の平和を守ったと得意顔になり、ノーベル平和賞を受賞できると思い込むようにさせたのです。まさにネタニヤフの口車に乗ってしまったのです。
まさに、パンドラのフタを開けてしまったのです。イランの反撃はこれからなのです。ホルムズ海峡が封鎖になれば、世界市場は大きく低迷することになります。この海峡を世界の石油の２割が通過しているのです。日本、中国、韓国は９割以上となります。つまり、アメリカの今回のイランの核施設への攻撃は、イランにホルムズ海峡を封鎖させて、中国に石油を供給させないようにすることが真の目的なのです。石油が十分に手に入らなければ、中国経済は一気に低迷するのです。しかし、それは短絡的なものであって、アメリカ経済もいっしょに低迷していくのです。アメリカが自国で作れる物はごく一部で、その多くはメイドインチャイナで成り立っているのです。中国経済の低迷よりも、アメリカ経済の低迷の方が深刻になるのです。いずれにしても、原油は世界的に高騰し、インフレが強くなっていきます。すべての物の値段が急速に上がっていくのです。株価は下落し、多くの投資家が多額の損出を受けることになるでしょう。まさに１００年前の世界大恐慌に匹敵するぐらいの状態になるのです。
さらに、アメリカではテロ活動と反政府デモが活発になり、経済は混迷していくことになります。軍による鎮圧が行われますが、軍部内でも二つに割れて、すでにお伝えしているように、南北戦争のような事態となっていくのです。すべてはトランプの狂った判断によるものなのです。アメリカの終焉の引き金を引いたのはトランプであり、彼を大統領に選んだのは半数以上のアメリカ国民なのです。まさに自滅の一途を歩み始めたのです。そして、日本もその影響を大きく受けることになるのです。自動車を始めとした輸出産業の多くは大打撃を受けることになります。また、新ニーサなどの投資したお金のほとんどは返ってこなくなるでしょう。日銀が保有しているアメリカ国債も紙くず同然となり、日本の財政事態が大きく揺らぐことになるのです。もちろん、石油が円滑に入らなくなるため、すべての物の値段は上がって、ハイパーインフレとなるでしょう。おそらく、今年の年末にはこのような状態になっていることでしょう。
このような事態は最悪のシナリオだと思ってください。現段階では半々の確率なのです。今後の情勢を注視しながら、いざという時に自分は何をすればいいのか、今から備えることは何なのか、家族や周りの人たちに何ができるのか、しっかりと考えておいてほしいのです。少しでも田畑を借りたりして自給を始めていくとか、お金を使わなくても過ごしていける方法を少しずつ身に付けていくとか、互いに助け合うことができる仲間作りをしていくとか、さまざまなことを考えるようにしてください。今までのような便利な生活がいつまでも続くことはないと思ってください。脱石油の生活をいろいろと模索していくのです。自転車や馬や牛、さらには昔ながらの生活を時には実体験することもよいでしょう。薪や炭などをキャンプなどでいろいろと体験しておくとよいでしょう。自然災害に対応できるようにしておく意味もあるのです。
