明治維新で誕生したいくつかの財閥は、明治政府と深くつながって富国強兵の名の元に、他国を侵略して莫大な富を得るようになりました。
明治政府もその財力で国の運営を治めることができたのです。
さらに、多くの政治家も潤うようになったのです。
それは今も続いているのです。
戦後、解体された財閥は、今も影の政府として君臨しているのです。
三大財閥である三井、三菱、住友、そして安田や川崎重工や日産自動車を傘下にしている財閥もいくつかあります。
元は江戸時代の豪商や呉服店だったのですが、商いの才を生かして幕末から明治にかけて巨万の富を得るようになりました。
三菱は幕末の下級藩士である岩崎弥太郎が裸一貫で財を成したのですが、ほとんどが江戸時代に大きな商売をしていたのです。
明治になると、外国との貿易が自由にできるようになったので、一気に富を得るようになったのです。
明治政府はこれらの財閥から資金を調達してさまざまな事業を行っていったのです。
なにせ明治政府にはお金がなかったため、財閥から援助してもらわなければ成り立たなかったのです。
そのため、財閥の言うことは何でも聞き入れたのです。
すでにお伝えしたように、朝鮮や中国を植民地にしていったのも、財閥の意向だったのです。
植民地を増やすためには、軍事力を強化しなければなりません。
そのための一環として、学校教育で御国のために戦うことの正当性を刷り込んでいったのです。
教育勅語はまさに軍人を育て、御国のために自らの命を捧げることをいとまないようにさせるものだったのです。
日本人は江戸時代の武士のように、藩のためなら自らの命を惜しまない慣習があったので、それを利用して全国民を国のために奉仕させようとしたのです。
その象徴として天皇を利用したのです。
明治天皇は最初は、日本古来の天皇（スメラミコト）の直系だったのですが、明治政府の陰謀を見抜いて政府の指示に従わなかったため、暗殺されて朝鮮系の天皇にすり替えられたのです。
この天皇は、暗殺された元総理の遠戚となるのですが、明治政府の操り人形として立ち振る舞ったのです。
日本の初代総理大臣である伊藤博文は、朝鮮の植民地化を強行に押し進めたことで、財閥からの支援を得て総理大臣となったのです。
そして中国へも侵出するために視察に行って、朝鮮人の安重根によって暗殺されたのです。
故安倍総理も世界統一教会と深くつながっていて、多くの日本人を洗脳してお金を巻き上げることを容認していたため、暗殺されたのですが、ある意味で伊藤博文と同じようなところがあったのです。
二人とも長州の出身でもあり、明治天皇とは姻戚関係にあったのです。
明治から現在に至るまで、日本の一部の政治家は何かしらの形で姻戚関係を結んで、脈々とその血筋をつないでいるのです。
麻生、鳩山、細川、鈴木、岸、佐藤、吉田など、歴代の総理大臣の多くは姻戚関係にあるのです。
ここにも財閥が深くかかわっているのです。
これらの人が総理大臣になれたのは、財閥のバックアップがあったからで、ある意味での操り人形でもあるのです。
現在の総理大臣は、財閥の支援を受けていないため、とても不安定な状態にあるのです。
麻生の言いなりにならないと意地を張っていますが、時間の問題でしょう。
日本の政治を影で操っている旧財閥は今、急速にその力を落としつつあります。
アメリカが今まで以上に日本を搾取しようとしているため、旧財閥は自分たちの利益をアメリカに貢がなければならなくなってきたのです。
アメリカも天文学的な赤字国債を抱えているため、なりふりかまわずに難癖をつけてくるのです。
それが貿易関税の引き上げることで、アメリカに少しでも利益がでるようにさせようとしているのです。
しかし、関税を引き上げればアメリカの輸入品の値段は高くなるため、アメリカはインフレとなり物価が上昇してアメリカ国民の購買力は低下してしまいます。
すでにそれは始まっているのですが、アメリカが優位な貿易関係を早急に築くことで何とかなるとトランプは考えていますが、残念ながらその通りにはならないでしょう。
アメリカ製品の不買運動も重なって、アメリカの多くの企業は倒産を始めています。
そして、トランプの政策に対する不満がいよいよ爆発しそうになってきたため、トランプはワシントンに州兵を８００人ほど常駐させることにしました。
実質的な戒厳令を敷いたのです。
表向きは治安悪化のためと言っていますが、いつ自分に対する暴動が起きてもおかしくないと身の危険を感じているのです。
州兵の常駐は他の都市にも波及していきます。
そのことに対して、トランプへの反感はさらにエスカレートしていくでしょう。
トランプに対する反感を持つ人たちと、州兵との衝突は時間の問題となります。
全米各地でトランプに対する抗議デモや暴動がエスカレートしていきます。
その結果、軍も出動するようになり、アメリカは内戦状態となっていくのです。
おそらく、年内には激化していくでしょう。
日本の影の政府は、アメリカからの支援を受けられなくなり、輸出産業も大幅に低迷するため、その力は急速に低下していきます。
旧財閥の傘下にある日産自動車や三菱自動車、川崎重工などはかなりの業績悪化が続いているため、大幅な人員削減が行われることになります。
保険の安田や野村証券も旧財閥の傘下にあるのですが、これからその業績は悪化していくでしょう。
そして、最大の資金源となっている石油や天然ガスが中東の紛争によって入手困難となっていくため、旧財閥の力は急速に弱くなっていくのです。
その結果、現在の与党はスポンサーを失うことで、崩壊していくのです。
旧財閥は、あらゆる業界にその力を及ぼしていますが、その出先機関が電通であり、フジテレビなのです。
両社ともメディア使って国民を洗脳してきたのです。
しかし、スマホなどが普及して、さまざまな情報を得ることができるようになってきたため、その存在価値がうすれてきたことで旧財閥が手を引くようになったのです。
昨今、多発している殺傷事件や無差別殺人事件の多くは、薬物を服用していたケースが多いのですが、麻薬や合成麻薬の多くは旧財閥と裏社会の人たちが牛耳っているのです。
その多くは旧財閥が仕入れて、裏社会の人たちが拡散しているのです。
これも大きな資金源となっているのですが、取り締まりがかなり厳しくなってきたため、手を引きつつあるのです。
そして、大手ゼネコンに仕事を斡旋することもしているのですが、大型プロジェクトが少なくなり、公共工事への予算が縮小されてきたため、ここでも収益が少なくなっているのです。
すべてはお金なのです。
旧財閥の資金源はことごとく減少しているのです。
おそらく次の衆議院選挙は、現在の与党は完全に下野することになります。
しかし、現在の野党では政府を運営していく力はありません。
そのため、政界はしばらく混乱が続くことになります。
落ち着くには、少なくとも２年はかかることになります。
日本はまさに混迷の時代を迎えることになるのです。
