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まが玉通信

まが玉通信No24【金融崩壊】

23年05月08日

今、多くの国がドルの使用を制限しています。ドルに替わって中国の元やヨーロパのユーロを主に使う国が増えているのです。なぜなら、アメリカドルの価値が急落しているからです。大手銀行が破綻し、さらに主要銀行がそのあおりを受けてかなり厳しい状態にあるのです。連鎖倒産が現実味を帯びてきているのです。

 

多くの人はそのようなことが起こるわけがないと思われているでしょう。しかし、多くの国ではアメリカドルを早急に手放すように呼び掛けているのです。もし、ドルが暴落するとどうなるのか、ドル紙幣は紙くず同然となるため、ドルで物は買えなくなってしまうのです。さらに、輸出産業は輸出してもそれに見合う代金はもらえないので、完全に輸出は止まってしまいます。さらに、日本はアメリカの国債をかなり持っているため、その資産価値も著しく低下します。その結果、年金などの社会保障費が一気に消失するのです。つまり、年金の財源の多くは、アメリカの国債に替わっているのです。さらにゆうちょ銀行の資産も。ある意味で日本はアメリカのドルの価値を下支えしているのです。際限なく印刷されるドル紙幣は、何の資産的価値はないのです。昔は金による裏付けがあったのですが、現在は何の裏付けもなく、ただの口約束だけで扱われているのです。

 

アメリカドルが暴落すると、日本の経済は著しく低迷することになります。自動車産業や工作機械産業は、アメリカに輸出できなくなるため、大幅に売り上げは低迷することになります。さらに、原油や液化天然ガスなどの取引はドルで行われているため、一時的に取引が停止してしまいます。そのため、ガソリンや電気代、すべての石油製品が値上がることになります。すでにすべての物が値上がっていますが、さらに値上がることになるでしょう。そのため、生活困窮者が急増することになります。生活保護を受けている人もかなりきびしくなるため、自死する人が増えるでしょう。おそらく、秋ぐらいからそれは顕著に現れてくるでしょう。

 

アメリカではハイパーインフレが生じて物価は高騰し、10ドルだったハンバーガーが100ドル以上となり、多くの人が困窮して暴動や略奪が各地で発生するでしょう。そのため、アメリカ政府は武力を持って鎮圧するため、多くの人が射殺されることになります。さらに暴動はエスカレートし、ある意味での内戦状態となっていくでしょう。銃社会が爆発するのです。このような状態が少なくとも1年は続くため、アメリカの人口は急激に減少し、1年後には10分の1になっているでしょう。そのため、アメリカの経済は完全に崩壊し、国としての機能は果たさなくなるでしょう。アメリカだけではありません、深い関係にあるイギリスやカナダ、オーストラリアなども同じようなことになるでしょう。

 

アメリカ経済が崩壊すると、中南米諸国や中東諸国も大きな影響を受けることになります。さまざまな資源が供給できなくなる事態になっていくでしょう。エネルギーや食糧、各種の鉱物資源が潤沢に入ってこなくなるのです。資源のない日本はますます苦しい状態に追い込まれて行くことになります。その結果、少しでも自給率を上げるための手段が懸命に取り行われることになるでしょう。
すでに多くの食品や日用品、電気代から輸送料、公共料金が値上がっています。賃金も上げってはいますが、物価の上昇分には対応できていません。おそらく秋口からさらなる値上げラッシュが続くため、消費はかなり冷え込み、経済は極端に低迷して行くでしょう。このような状態でも、多くの人は日々の生活を何とか送らなければならないため、熾烈な物の争奪戦が行われるようになるでしょう。特に、少しでも安い食料品を手に入れるために長蛇の列を作ったり、時には畑などから作物を盗む人も出てきます。海では一般の人が漁師の縄張りを荒らしたり、川でも同じようなことが頻発することになるでしょう。極めつけは、食糧倉庫を狙った強盗事件も多くなることでしょう。日本の治安もかなり悪化することになるのです。

 

このようなことが本当に起こるのかとお思いになる人がほとんどでしょう。しかし、すでに強盗事件は頻繁に起こっています。東南アジアに拠点を置く窃盗団のリーダーが次々と逮捕されていますが、これは氷山の一角にすぎません。一人暮らしの高齢者を狙った窃盗事件も多発しています。これからさらに多くなっていくと思われます。宝石店や貴金属店、さらには高価な物を扱うリサイクルショップの窃盗事件も多発しています。治安が良いと言われた日本もそうではなくなったのです。これからさまざまな物が値上がっていくと、より多くの強盗事件や窃盗事件が発生していくのです。それを少しでも減らすためには、やはり互いに助け合い、支え合っていくしかないのです。特に生活に困窮している人たちを、何とか支えることをしなければ犯罪は減らないのです。自分に何ができるのかを真摯に考えていきたいものです。

 

今年はある意味で大きなターニングポイントとなる時なのです。異常気象や自然災害、そして経済の低迷などすべてが重なることで、人々の生活が激変していくのです。こういう時こそ、いかに助け合っていくかが問われるのです。阪神淡路大震災や東日本大震災の時のように、いかに助け合っていくかを再度思い起こさせる状況になるのです。今年は、日本全域がある意味で大きな震災に遭遇する年でもあるのです。そのことを一人でも多くの人が認識しなければなりません。このようなことをお伝えして、皆さんを怖がらせるわけではないのです。前もって心がまえをしっかり持っていれば、ちゃんと乗り越えて行くことができるのです。いつまでもいまのような状態が続くと思うのはやめましょう。一人一人が互いを思いやり、助け合っていくことをしっかりと肝に銘じなければならないのです。

 

まずは、これから始まる猛暑に対応しなければなりません。先月号でお伝えしたように、今年は5月の下旬から一気に気温は上昇し、7月下旬まで猛暑が続くと思います。熱中症や心筋梗塞で倒れる人が多くなります。さらに、農作物にも大きな影響が出てきます。葉物野菜は高温によって枯れてしまい、スーパーから姿を消すことになります。そして米の生育にも大きな影響を与えるため、不作となるでしょう。8月になると冷夏となるため、やはり心筋梗塞や脳梗塞で倒れる人が多くなり、同様に農作物に大きな影響を与えることになります。この頃から、アメリカ経済の崩壊が始まり、輸出産業は著しく低迷し始めるでしょう。エネルギーや食糧の輸入が難しくなり、すべての物の値段が上がっていくでしょう。さらに、地震や火山噴火が追い打ちをかけることになります。いつどこで発生するかはわかりませんが、近年にない規模の地震や火山噴火が発生するかもしれません。まさに、踏んだり蹴ったりの状態になるのです。残念ながら無能な政府にはなんら対応はできず、無駄な議論ばかりを続けることになります。政府や国を頼りにすることができない以上、自分のことは自分で何とかするしかないのです。まさに、助け合い、支え合うしかないのです。

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